子育て世帯のマイホーム、購入費用は平均どれくらい？

住宅金融機構「2014年度フラット35利用者調査」によるとマイホームの購入費用は、マンションだと全国平均3968万円。土地付き注文住宅で平均3743万円です。東京都が一番高く、マンションでは平均4875万円、土地付き注文住宅だと平均5403万円です。一番低い所だと、マンションは長崎県で平均2312万円、土地付き注文住宅で秋田県の2883万円になっています。
ただし、これはあくまで平均値ですので、ご自身の家庭や金銭状況に適した金額を見極めることが重要です。

マイホーム購入価格の目安は収入で決めてＯＫ？

マイホームの購入価格を決める際は、単純に収入に応じた価格で決めるというよりも、収入に応じてお金を返していけるか見極めるということの方が大事です。

ローン額は、年齢にもよりますが、定年退職までにきちんと住宅ローン学を全額返済できる組み方をして、収入がある間に返すことを前提に資金計画を立てましょう。そして、ローンを計算してみて、収入の範囲内で返すことができるかどうか判断してからマイホームの購入物件を決めるようにしましょう。

購入するための準備は？頭金の貯金目安は？

◆頭金は２~３割が目安

住宅購入するステップとしては、まずは頭金を貯めて、ローンを組むという二段階になります。頭金は購入物件の2～3割が目安です。ですから、例えば3000万円の物件なら600～900万が目安になります。最近は、ローンの金利が低いので、全額借入するという方法も可能ですが、できれば頭金の用意はしておきましょう。

◆地域を検討しよう

家をどの地域で購入するかをきちんと考えることも大切です。子育て世代は、子どもの教育環境、学区なども影響してくるので、場所選びは慎重にしたいところです。環境と学区以外にも、医療費の助成制度、子育て支援制度などがエリアによって異なります。
例えば東京なら、23区は中学校3年生まで医療費が無料ですが、横浜や川崎だと、中学校からは医療費の自己負担が必要になります。そのため、今ここが良いからといって簡単に場所を決めてしまわずに、子どもが育って行くことを考え、このような点も視野に入れながら場所を選ぶことがポイントです。

購入時期の見極め方は？

購入時期をいつにするかというよりは、購入したい時期に合った物件を選ぶことが大切です。
きちんと頭金が貯まって、住宅ローン額を逆算した時に毎月の返済額を無理なく返していけるか、年齢を考え、すべて返済できるのかどうかを考えて物件を選択しましょう。借りられる額よりも、いくらならば返せるかを考え、購入価格を決めましょう。

子育て時代＆老後を安心して過ごすために！

◆子どもが増えることも想定しておこう

その家庭に必要な環境は、時期によって変わってきます。例えば、マンションに住んでいたけれど、子どもができて狭くなったので大きな家に移るということはよくあります。子どもが１人の時と2人3人と生まれたときでは、必要な部屋の数も変わってくるので、このような点も考慮して長く住むことのできる大きさの家を探しましょう。

◆ローンを組む前に教育費について考える

子どもが小さい間は教育費があまりかからないので、この位なら返して行けるだろうとローンを組んでしまって、子どもが大きくなってから塾や大学の資金の準備が必要になった時に、ローンを返せなくなる家庭も多いです。
マイホームを購入する際は、将来的に必要な教育費についても考慮した上で、きちんと返していけるのかということを考えて、ローンを組むようにしましょう。

住宅ローンはどうやって選べばいいの？

変動金利、固定金利などローンには色々な種類がありますが、基本は金利が安いものを選ぶことをおすすめします。固定金利にするべきか変動金利にするべきかは、その家庭の状況によっても違ってきます。

全期間固定金利型のローンは、金利がこの先ずっと変わらないタイプ。将来の返済計画が立てやすく、借り入れ後に金利が上がっても、はじめの低い金利が継続するので、子育て世帯には安心だと言えます。

変動金利型は金融情勢の変化に伴って金利が定期的に見直されるタイプのローンです。これは、共働きの家庭など、繰り上げ返済でどんどん返していけるという方におすすめです。

固定金利期間選択型は、一定期間だけ金利が固定されるタイプのものです。変動金利と固定金利の中間的なもので、金利は固定金利よりも低く、変動金利よりも高いものが一般的です。

どのタイプのローンが合っているか、家庭や年齢、職業状況を考慮し、しっかり検討するようにしましょう。

まとめ

夢のマイホームですが、焦らずに今の環境や金銭状況をよく考えて計画的に購入準備を進めましょう。住宅購入時期や場所などは、家族構成や今後の子育てにも大きく関わってくることなので、じっくりと考え、夫婦でよく相談するようにしてください。

【参考資料】
住宅金融支援機構「2014年度フラット35利用者調査」p.18-19