子どもへのお小遣いはいつからあげればいい？

「お小遣いはいつからあげれば良いか？」と悩んでいるお父さん・お母さんも多いようです。「早すぎると教育によくないのでは？」と感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、お小遣いは子どもがお金に興味を持ち始めたタイミングから始めて問題ありません。

また、幼稚園児でもお買い物ごっこなどをして遊び始めたら、お小遣い制度を始めるタイミング。お金について親子で考えてみましょう。早い子なら、年中さんや年長さんでも数字や数がわかるようになります。中には数字の苦手でお金に興味を持たない子もいますが、そういう子でも小学校に上がったら、あげはじめてもよいでしょう。実際、多くの家庭で小学生になったらお小遣いを始めています。

幼稚園児・小学生のお小遣い！金額相場は？

金融広報中央委員会の「子どものくらしとお金に関する調査（第3回）」によると、平均は小学生の低学年で900円、中学年で1000円、高学年で1100円くらいです。ですから、幼稚園児は500円以下が平均的でしょう。

しかし、これはあくまで平均ですので、家庭の考え方で決めていただいて大丈夫です。例えば、１年生で100円、２年生になったら200円というように年齢に応じてお小遣い額を上げていくという方法が良いでしょう。平均額にこだわらず、お父さん・お母さんが自由に話し合って決めてくださいね。

お小遣いのあげ方は？お小遣い制って子どもにいいの？悪いの？

「１ヶ月にいくら」と決めるよりも、「週にいくら」と決める方が、小学校低学年や幼稚園児の子どもにはわかりやすいかもしれません。例えば、１週間に50円とか、１週間に100円というように小さく区切ってあげると、小さいお子様にも使いやすいでしょう。

お小遣い制はお金の使い方を練習する絶好のチャンスになりますので、ぜひ導入してください。

大人でもお金を使うのが得意な人、苦手な人がいると思いますが、お金の使い方も練習しないと上手にならないのです。大人に近づくにつれて、使う金額が大きくなりますが、そんな時に初めて大きなお金をやりくりしようとしても、どうしても上手に使えないものです。

大人になってから困らないように、トレーニング代として、小さな頃から少しずつお金を使う練習をさせてあげてくださいね。

使い道についてはどう教えればいいの？

お小遣いの使い道は子どもの自由にさせてあげることをおすすめします。毎月（毎週）決まった額の中で、子どもが自由に使い道を決めることがが、お金の使い方の練習には一番良いのです。

そして、お金は限られたものだということを知り、そこから「どう使おう？」と子ども自身が決めていくことが大切です。例えばお小遣いが300円であれば、300円の範囲内で「どんなものが買えるか？」「どのくらい買えるか？」を自分自身で考えて、感覚を養っていくことが重要です。ですから、お父さん・お母さんは使い道についてあまり口出しをせず、あたたかく見守ってあげてください。

小学校の高学年くらいになってきたら、責任を持ってお金を使うことを教えるといいでしょう。
例えば、学校で使うノートや鉛筆、消しゴムなどの文房具をお父さん・お母さんが買い与えるのではなく、「お小遣いを月に500円増やすから、自分で買おうね」というようにして、自分で買わせてあげることがおすすめです。お金をやりくりして必要なものを買うということは、とてもいい練習になります。

子どもの金銭教育で気をつけるべきことは？

子どもによって数の感覚やお金の管理の得意不得意もありますし、性格もそれぞれで違います。お父さん・お母さんは年齢や、データの平均額などにこだわらず、それぞれの家庭、子どもにあった額のお小遣いにしましょう。

また、お小遣いのルールはしっかり決めて、必ずそれを守るようにしてください。例えば、お小遣いの範囲で文房具を買うと決めたのなら、可能な限りルールを守るようにしましょう。

もうひとつ大切なことは、お父さん・お母さんがお金の管理のお手本を見せてあげることです。家計簿をつけるなどして、「一緒に頑張ろうね」という姿勢を持つことは、子どもの金銭教育にとてもいいと思います。

まとめ

いろいろな子どもがいて、いつからお小遣いをあげるか？どのようにお金の使い方を教えるべきか？と悩むお父さん・お母さんも多いと思います。「うちの子にはお金の管理なんて無理」とか「親が管理した方が良い」などと考える気持ちもわかります。

しかし、大人になって自分でお金を稼いで自分で使うようになった時に、お金を上手に使える大人であってほしいと思いませんか？その良い練習となるのが、お小遣い制度なのです。家計の負担にならない額から、子どもの自立のために練習を始めるという気持ちで、お小遣い制を取り入れてみてはいかがでしょうか。

【参考資料】
金融広報中央委員会「子どものくらしとお金に関する調査（第3回）2015年度」