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妊娠から出産までの費用総額！平均どれくらいかかるの？

平均的なお産にかかる費用は入院費を含み30〜50万円程度です。

ただし、助成金制度があるので、実際はそこまでお金がかかりません。妊婦健診は、通常最低14回行きますが、その分の妊婦健診補助券、受診券を地方自治体でもらえるので、それを使えば上限額を上回った分だけの支払いになります。

出産費用に関しても、健康保険から出産育児一時金が42万円もらえるので、その中で収まるような病院なら、そこまでかかりません。

マタニティ用品や、出産後に必要な子供服、ベビードレス、オムツ、ミルクといったベビー用品にはもちろんお金がかかってきますので、そこにどれだけかけるかで、総額費用はずいぶん変わってきます。

出産のトラブルや帝王切開の費用はどれくらい？

費用は、トラブルの程度や病院によっても変わってくるので一概には言えませんが、帝王切開や妊娠のトラブルには、医療保険が使えるため自己負担額が3割になります。（通常妊娠で通常出産の場合は医療保険がききません）

また、健康保険ではなく、民間の医療保険に入っていると、それも適用できる場合があります。

お金がない妊婦さんは、どうするべき？

検診補助券や出産育児一時金42万円（健康保険に入っている方のみ）がもらえるので、出産自体はお金が高額でかかることはありません。医療機関によっても分娩入院費が全く違いますが、できるだけ費用が安い病院・産院を選んでいけば、大幅に費用がオーバーしてくるということはないとでしょう。助成金についてしっかり調べて、病院の選択もきちんとするようにしましょう。

出産費用が返金してもらえる制度って？申請方法は？

出産費用が返金してもらえる制度とは、出産育児一時金のことです。健康保険に入っていれば、加入している健康保険組合のから42万円を返金してもらうことができます。ご本人がお仕事をされているか、もしくはご主人の扶養に入っていれば、受給が可能ですが、両方はもらえないので注意しましょう。

前もって健保組合に手続きをしておけば、直接病院に支払ってもらうこともでき、手元にお金がなくても病院の窓口で費用を払わなくてすむ仕組みになっています。直接支払いを希望する場合は、事前に申込手続きを済ませておきましょう。

先に手続きをしていない場合は、一旦自分で払って、領収書を提出し、後から健保組合に清算してもらうという形になります。

高額療養費制度って妊娠・出産にも適用される？

高額療養費制度は妊娠・出産にも適用されます。検診、正常妊娠、正常出産の場合は病気ではないので、対象にはなりませんが、帝王切開、妊娠トラブルで病院にかかったときには高額療養費制度の対象になります。

所得によっても変わってきますが、ひと月以内におよそ8万円をオーバーした場合に、超過した分を健康保険で払ってもらえるという仕組みです。ただし、月をまたいで8万円以上かかった場合は高額療養費の対象になりませんので注意しましょう。

まとめ

妊娠・出産に関しては、色々な助成制度があるので、それほどお金はかかりませんが、出産後の子育てにはお金がかかってきます。教育費も含めて1人1000万円かかるという話もあるので、出産費用よりもこれから子育てにかかってくるお金を準備することの方がパパ・ママにとって心配すべきことだと言えるでしょう。

出産に関しては、公的な助成金や病院ごとの費用を調べて、お金がかからないようにうまくやっていけば、それほど心配しなくても大丈夫だと思います。

【参考資料】
全国健康保険協会「医療費が高額になりそうなとき」

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